幹細胞治療の費用はいくら？639院を調べて分かった相場と総額の見方

幹細胞治療の費用を調べようとすると、多くの場合「100万円〜300万円」といった幅の広い数字に行き当たります。ただ、その数字がどこから来たものかは、たいてい書かれていません。

当サイトでは、厚生労働省の再生医療等提供機関一覧に掲載された639施設の公式サイトを1件ずつ確認しました。その結果分かったのは、相場を語る以前に、そもそも金額が公開されていない施設のほうが多いということでした。

このページでは、実際に公開されていた金額の分布と、総額を出すために何を確認すればよいかを整理します。

まず結論｜幹細胞治療の費用は「相場」より先に「調べられるか」が問題です

639施設のうち、総額のわかる形で料金を公開していたのは**247施設（38.7%）**でした。残りの6割強は、公式サイトを見ても金額にたどり着けません。

公開されていた247施設の記載から幹細胞治療分の金額だけを取り出すと、次のように分布していました。

最小40万円、中央値165万円、最大1,200万円です。

ただしこの表の読み方には注意が必要です。これは料金を公開していた施設の記載から機械的に切り出した73件の金額で、1つの施設が複数のプランを掲げていれば複数件として数えています。料金を公開していない6割の施設は、この表に一切反映されていません。金額を公開する施設と公開しない施設で価格帯が違う可能性は否定できないため、これを全国の相場として扱うことはできません。

言えるのは「公開されている金額はこう分布していた」ということだけです。それでも、100万円台がひとつの塊になっていること、300万円以上が4分の1あることは、検討の出発点にはなります。

639院のうち、幹細胞治療の費用を公開していたのは247院

料金を公開していないこと自体は、直ちに問題があるという意味ではありません。ただ、自由診療の情報をウェブサイトに載せる場合の考え方は、国の指針に書かれています。

医療広告ガイドラインには「広告可能事項の限定解除」という仕組みがあり、その要件のひとつとして次のように定められています。

自由診療に係る通常必要とされる治療等の内容、費用等に関する事項について情報を提供すること

※参考：厚生労働省「医業若しくは歯科医業又は病院若しくは診療所に関する広告等に関する指針（医療広告等ガイドライン）」第3-3

つまり、法令上あらかじめ広告してよいと決められた事項を超えて自由診療の内容をサイトに掲載するのであれば、費用に関する情報提供が求められる、という整理です。

ここで誤解のないように書いておくと、当サイトの「総額がわかる形で公開しているか」という基準は、この指針の要件そのものを判定したものではありません。指針が求めているのは費用に関する情報提供であり、当サイトはそれより厳しい「終わるまでにいくらかかるか分かるか」で見ています。247施設という数字は、指針への適合率ではありません。

そのうえで、公開されていた247施設の中身にも差がありました。

※参考：当サイト独自調査（2026年8月／厚生労働省の届出一覧に掲載された639施設の公式サイトを1件ずつ確認）

税の扱いについては、税込・税別のどちらも明記していない施設が約4分の1あります。200万円の治療であれば消費税だけで20万円変わるため、この差は小さくありません。

「1回いくら」では総額が出ない｜幹細胞治療の費用が積み上がる項目

提示された金額が総額と一致しないことは珍しくありません。幹細胞治療は「採取 → 培養 → 投与」という工程を踏むため、費用が発生する場面が複数あります。

実際に料金ページで別立てにされていた項目には、次のようなものがありました。

• 初診料・カウンセリング料 — 無料の施設と、初診料が発生する条件を設けている施設があります
• 採取に伴う費用 — 脂肪の採取には麻酔が伴い、麻酔費・採取費が別になっている場合があります
• 感染症・病原体検査 — 培養前に必要となる検査で、別立てのことがあります
• 細胞の保管料 — 採取した細胞を保管する場合、月払い・年払いの費用が続きます
• 投与回数の追加 — 「1クール◯回」の外に追加投与を行う場合の金額

これらを別立てで明示していたのは247施設中57施設（23.0%）でした。裏を返せば、残りの施設では提示金額に何が含まれるのかが料金ページから読み取れないということです。

もうひとつ、金額に直接は表れないものの総額に効くのが通院回数です。採取と投与で最低2回、経過確認を含めればそれ以上の来院が必要になります。遠方から通う場合、交通費と宿泊費は治療費とは別に積み上がります。この点は遠方からの通院についての記事で詳しく整理しています。

幹細胞治療の費用を比較するときの手順

金額を並べる前に、条件を揃える作業が必要になります。次の順序で確認すると比較できる形になります。

1. 何個の細胞を何回投与する条件かを揃える

料金を公開していた施設のうち、投与細胞数で区分していたのは50施設、投与回数で区分していたのは46施設でした。細胞数の記載がない金額は、他院の金額と直接は比べられません。まず「1億個×1回」「5,000万個×3回」のような条件に直します。

2. 税込か税別かを確認する

明示のない施設が約4分の1あります。数百万円の治療では消費税だけで数十万円動きます。

3. 別立ての項目を足す

初診料、採取費、麻酔費、検査費、保管料を加えます。ここで順位が入れ替わることがあります。

4. 通院回数と交通費を加える

採取・投与・経過確認で何回の来院が必要かを確認します。

5. 培養が想定どおり進まなかった場合の扱いを確認する

細胞は生き物であるため、培養が計画どおりに進まないことがあります。その場合に費用がどう扱われるかは、契約前に確認しておく項目です。

なお、細胞の培養を院内の施設で行うのか外部に委託するのかによって、工程も費用構造も変わります。この違いは院内CPCと外部委託の記事にまとめています。

幹細胞治療の費用に保険は使えるか

使えません。届出にもとづく自由診療の幹細胞治療は全額が自己負担です。

あわせて押さえておきたいのが、高額療養費制度も使えないことです。高額療養費は公的医療保険が適用される診療の自己負担額を対象とする仕組みのため、自由診療の支払いはその計算に含まれません。同じ月に200万円を支払っても、払い戻しはありません。

医療費控除については、国税庁が対象を「医師または歯科医師による診療または治療の対価」とし、「その病状などに応じて一般的に支出される水準を著しく超えない部分の金額」という条件を付しています。

※参考：国税庁「No.1122 医療費控除の対象となる医療費」

自由診療であることだけを理由に一律に除外されるわけではありませんが、対象になるかどうかは個別の判断になります。領収書を保管したうえで、所轄の税務署にご確認ください。制度の詳しい整理は保険適用についての記事をご覧ください。

注意が必要なケース｜幹細胞治療の費用の示し方

金額そのものより、示し方に確認したい点が表れることがあります。

「〜円から」だけが書かれている場合。 料金を公開していた247施設のうち78施設（31.5%）がこの形でした。下限は、最も細胞数の少ないプランや最も投与回数の少ないプランの金額であることが多く、実際に提案される内容とは異なる場合があります。自分の条件での金額を書面で出してもらうことをおすすめします。

キャンペーンや割引が前面に出ている場合。 医療広告ガイドラインは「費用を強調した広告」を品位を損ねる内容として挙げ、次を具体例に示しています。

今なら○円でキャンペーン実施中！／期間限定で○○療法を50％オフで提供しています／「○○100,000円　50,000円」

※参考：厚生労働省「医療広告等ガイドライン」第2-8

割引の是非とは別に、価格の訴え方が国の指針で問題とされている形に当たらないかは、判断材料になります。

当日中に契約を求められる場合。 幹細胞治療は採取から投与まで数週間かかる治療です。見積もりを持ち帰って検討する時間が取れないことに、治療上の理由は見当たりません。

総額を書面で示してもらえない場合。 口頭の説明だけで進む場合は、何にいくらかかるのかを書面で求めてください。断られること自体が判断材料になります。

費用以外に確認すべき項目については、クリニックの選び方の記事に10項目のチェックリストとしてまとめています。また、幹細胞治療そのものの流れとリスクは幹細胞治療とは何かの記事で確認できます。

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参考文献

• 厚生労働省「医業若しくは歯科医業又は病院若しくは診療所に関する広告等に関する指針（医療広告等ガイドライン）」
• 厚生労働省「医療広告規制について」
• 厚生労働省「再生医療について」
• 国税庁「No.1122 医療費控除の対象となる医療費」
• 当サイト独自調査（2026年8月／厚生労働省の届出一覧に掲載された639施設の公式サイトを1件ずつ確認し、547施設を19項目で採点）